事 例2

ソフトウェアメーカー様

本社機能の海外移転に伴う
グローバルに連携する組織作りを進めるグローバルチームにおいて
「英語で仕事ができる」人財を長期計画で着実に育成

課 題

・グローバルビジネスの拡大に伴い、本社機能をアメリカへ移転。
・直接のレポートラインも海外が多くなり、日本人社員のグローバル化が大きな課題に。
・「日本人全員が英語で仕事ができる」実現プログラムとその運営策の具体化が課題に。

ソリューション

会社全体で、「長期的かつ確実に」社員の英語力を伸ばす仕組みを構築し、組織全体の英語力の可視化による分析結果をもとに、運営を含めた研修プログラムをご提案しました。
全社900名のうち、まずは優先して育成の必要がある350名に、英語を使ってビジネスでできること(Can-do)によるゴールを設定。レベル別のプログラム(週1回のグループレッスン+毎日のセルフトレーニング)を実施・運営し、組織としてゴールに定めたCEFR B2レベルを3年間で目指しました。

成 果

CEFRランク:約1年間で、全体平均が1ランクアップ(スコアは8.6ポイントアップ)

Can-doレベル:「短い文章であればコミュニケ―ションを取ることができる」から「所々詰まることがあるが、包括的にコミュニケ―ションを取ることができる」へ参加者グループの平均レベルが向上
米国本社やグローバルパートナーとのコミュニケ―ションの活性化による、新たなビジネス展開の実現に。

企業様コメント

・受講社員自身が成長を実感し、各自の業務で活用できている。人事として研修プログラム進捗の可視化が向上し、KPIにより社内で現状と進むべき方向を共有できるようになった。
・会社組織・ビジネスが急速に変化し続けている中で、研修内容・運営もそれに合わせて変化できるか不安でしたが、ターム毎のレビューにより課題を見つけ、解消できればこその成長です。今後の『拡大と継続的な仕組み』が作れてきていると感じています。