株式会社アクト
ACT,inc.
Est. 2000
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私たちについて
代表挨拶
私たちの強み
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グローバル人材育成
グローバル人材紹介
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FAQ
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FAQ
アクトのサービスに関するよくあるご質問についてご案内します
01
グローバル人材育成サービス
02
グローバル人材紹介・定着化サービス
01
グローバル人材
育成サービス
02
グローバル人材
紹介・定着化サービス
01
グローバル人材育成サービス
Q
どんな研修が自社に合うのかわかりません。
A
お問合せの中で一番多くいただくご質問です。
当社では、クライアント企業が抱えている課題や今後目指す目標について、最初にしっかりお話をうかがった上で、目標達成に向けた研修プログラムだけでなく、案内・運営~レポートまでをまとめてご提案させていただきます。まずはお問い合わせから、お気軽にご相談ください。
Q
マンパワー不足で、研修の運営まで手がまわりません。
A
研修の企画から次年度の研修検討まで、クライアント企業のチームの一員として、当社が全力でサポートをさせていただきます。今まで460社の研修実績がございますので、企画から受講者とのやり取りなど、運営に関わるすべての手配を安心してお任せください。
Q
学習成果を確認するためのCEFRとは?TOEICとはどう違うのですか?
A
CEFR(セファール)とは、Common European Framework of Reference for Languagesの略称で、英語をはじめとした外国語の習得状況や言語運用能力を評価する国際指標です。その言語を使って「できること」を測ることができます。
TOEICが日本と海外の一部のみで使用されているのに対して、CEFRはEUを始めとする世界の企業や国連などの団体において、言語によるコミュニケーション能力を測る指標として広く使われています。
Q
どれくらいの費用がかかりますか?
A
当社では人材育成=人材投資と考えております。クライアント企業ごとのご予算(投資計画)の中で、最適なプランをご提案いたしますので、まずはぜひご相談ください。
Q
なぜグループでレッスンを実施しているのですか?
A
当社では、ビジネスの現場で使える英語力の向上を目的とした研修を実施しております。打ち合わせや会議等、複数人での場面を想定し、そのような場でもコミュニケーションを取れるように、グループレッスンでトレーニングを実施しています。
Q
グループ演習は他社と合同で実施しますか?
A
クライアント企業によって目指す目標やゴールが異なるため、他社を含めた合同のグループ演習は行っておりません。クライアント企業専用のプログラムを企画・提案いたします。
Q
講師は全員ネイティブですか?
A
英語ビジネスコミュニケーションの観点から、ネイティブだけでなく英語によるビジネス経験が豊富な日本人講師も担当しています。あくまでも目標を達成することを念頭に、対象グループの英語レベル・研修内容によって、ネイティブ講師と日本人講師のどちらを起用するかを判断しています。
Q
最少催行人数は何人ですか?
A
目的とご予算により、何名からでも実施可能です。まずは、お気軽にご相談ください。
Q
問い合わせから研修開始まで、どのくらい時間が必要ですか?
A
お問い合わせから、1か月半ほどでレッスンの開始をご案内可能です。
お急ぎの場合は上記に関わらず、対応させていただきます。
まずは、お気軽にご相談ください。
02
グローバル人材紹介・定着化サービス
Q
初期費用は掛かりますか?
A
初期費用は掛かりません。当社の人材紹介は、完全成功報酬型の為、採用が決定するまで、料金は発生いたしません。
Q
人材紹介の対応可能エリアを教えてください。
A
日本全国対応可能です。
Q
外国人の雇用が初めてなので、不安です。何かサポートはありますか?
A
24時間母国語で相談できるサービスの提供や、オプションにはなりますが、人事制度の再構築・受け入れ部署へのコーチングなど、ご要望に応じて多角的にサポートすることが可能です。
また、ビザ申請手続き等、受け入れに関わるサポートを行うことも可能です。(有料)
Q
働けるビザ(在留資格)には、どんなものがありますか?
A
人材紹介でご紹介するのは、主に「技術・人文知識・国際業務」を取得できる方・取得している方です。
その他働けるビザ(在留資格)の詳細は、法務省のHPにてご確認下さい。
https://www.moj.go.jp/isa/applications/status/index.html
Q
どの国の方を紹介してくれますか?
A
現在は「ベトナム」のみです。今後、順次対応国を拡大していく予定です。
Q
住居を用意しなければならないですか?
A
会社が用意しなければならない、という義務はありません。
日本人を雇用する際と、同じように対応していただいて問題ありません。
ただ、社員寮や住宅手当があると、より応募の意向が高まる傾向にあります。
Q
ビザ(在留資格)の申請は、会社が手続きしなければならないですか?
A
採用者が海外在住の場合は、本人による申請ができない為、法務省で定める代理人(貴社従業員等)、もしくは行政書士等の申請取次者が申請を行うことになります。
詳しくは、法務省のHPにてご確認下さい。
https://www.moj.go.jp/isa/applications/procedures/16-1.html
なお、行政書士に委託する場合の費用を、会社が負担する義務はありません。
Q
採用から入社までの、おおよそのスケジュール感を知りたいです。
A
在留資格申請の審査状況にもよる為、前後する可能性は大きいですが、おおよそのイメージは以下の通りです。
【国内在住者の場合】2〜3ヶ月程度
【海外在住者の場合】4〜5ヶ月程度